リースバックの買戻しは本当にできる？条件・相場・注意点まとめ

リースバックは、住宅ローンの返済が困難になった場合や一時的に資金が必要な際に、自宅を売却しても住み続けられる方法です。本記事では、将来買い戻すために必要な条件や注意点、買戻し価格の相場、実際に起こりやすいトラブルについて解説し、検討時に役立つ情報を分かりやすくまとめました。ぜひ参考にしてください。

リースバックの買戻しに関する基礎知識

リースバックでは、多くの不動産会社が将来的な買戻しに対応していますが、確実に買い戻すためには基礎知識と注意点を理解しておくことが重要です。

買戻し価格は最初の売却価格よりも高くなる

まず、リースバック後の買戻し価格は、最初の売却価格よりも高くなるのが一般的です。これは、不動産会社や投資家が利益を前提とした事業としてリースバックを行っているためで、家賃を支払っていても再購入価格が割引されるわけではありません。家賃を将来の購入資金として積み立てていると誤解しないよう注意が必要です。

買戻し時にローンを利用できることも

また、状況によっては買戻し時に住宅ローンを利用できる場合もあります。信用情報に問題がなければ可能性はありますが、任意売却後などでは難しいケースが多く、さらに築年数や年齢によって審査が厳しくなる点にも留意が必要です。

買戻しの取り決めについて

買戻しの取り決め方法には「買戻し特約」と「再売買の予約」があり、実務上は条件を柔軟に設定できる再売買の予約が多く用いられています。契約内容を十分に確認し、将来の買戻しを見据えた慎重な判断が求められます。

リースバックで買戻しができる条件とは

リースバックで自宅を買い戻すためには、いくつかの重要な条件を満たしておく必要があります。

将来的な買戻しを契約時に取り決める

まず大前提として、リースバック契約を結ぶ段階で、将来的に買戻しを行うことを事前に約束しておくことが欠かせません。あらかじめ契約で取り決めていなければ、後から買戻しを希望しても、所有者である不動産会社が売却を断ることは可能です。また、第三者へ転売されてしまうと、そもそも買戻し自体ができなくなる恐れもあります。

賃貸期間中に家賃を滞納しない

次に、賃貸期間中に家賃を滞納しないことも非常に重要です。家賃の支払い状況は、買戻しの信用条件として重視されており、滞納があると買戻しの約束を取り消されるケースがあります。

賃貸契約の種類にも要注意

さらに、賃貸契約の種類にも注意が必要です。リースバックには普通借家契約と定期借家契約がありますが、買戻しを前提とする場合は、借主の意思で更新できる普通借家契約を選ぶべきでしょう。定期借家契約では契約期間満了とともに退去を求められる可能性があり、資金調達に時間がかかると買戻し前に住めなくなるリスクがあります。

リースバックで買戻しをする際の価格相場

リースバックで将来的に買戻しを検討している場合、買戻し時の価格相場を把握しておくことは非常に重要です。

買戻し価格の目安

買戻し価格は物件ごとに異なりますが、一般的な目安としては、最初の売却価格の約1.1倍から1.3倍程度になるケースが多いとされています。例えば、1,500万円で売却した場合、買戻し価格はおおよそ1,650万円から1,950万円前後になる計算です。

ただし、この金額は売却時点の不動産価格や立地条件、周辺の需要、契約時の市況などによって変動するため、あくまで参考値として考える必要があります。確実に買戻しを見据えるのであれば、リースバック契約前に将来の買戻し価格の目安を見積もってもらうことが大切です。

家賃と買戻し価格のバランスに注意

また、買戻しを考える際には、家賃と買戻し価格のバランスにも注意しなければなりません。家賃が高すぎると日々の生活費を圧迫し、結果として買戻しのための資金を貯められなくなる恐れがあります。リースバックでは、売却価格・家賃・買戻し価格がそれぞれ連動しており、不動産会社は売却価格を基準に家賃や再購入価格を設定するのが一般的です。そのため、契約前に全体の金額構成を把握し、無理のない資金計画を立てることが重要です。

買戻しを確実にするためにポイント

リースバック後に確実な買戻しを実現するためには、事前の準備と契約内容の確認が欠かせません。

買戻しのタイミングが自由かつ買取価格が固定されている契約を選ぶ

リースバックでは、買戻し価格が売却時より高くなるのが一般的ですが、将来「買戻したいと思ったときに金額が高すぎて手が出ない」といった事態は避けたいところです。そのため、売却時点ですでに買戻しを想定している場合は、買戻しのタイミングを自由にでき、かつ買取価格が固定されている契約を結ぶことが理想的です。あらかじめ現実的に支払える金額に設定しておくことで、予想外の価格上昇によるリスクを抑えられます。

買戻し資金を計画的に用意する

また、買戻しに必要な資金は計画的に確保しておくことが重要です。リースバック後の状況によっては住宅ローンを利用できない可能性もあり、特に信用情報に問題がある場合は審査に通らないケースが多くなります。そのため、ローンに頼れない場合も想定し、自己資金を準備する意識が必要です。

契約時に付帯条件の内容を詳しく確認する

さらに、契約時には付帯条件の内容を細かく確認することも大切です。敷金や礼金、保証人の有無、原状回復の範囲などは、不動産会社によって条件が異なり、内容次第では将来的な負担が大きくなることもあります。将来買戻さずに退去する可能性がある場合は、修繕費用の取り決めも事前に確認しておくべきでしょう。

不動産会社を複数比較して検討する

加えて、不動産会社は必ず複数社を比較検討することをおすすめします。売却価格だけでなく、買戻し価格の設定や付帯条件、実績なども含めて総合的に判断し、納得できる会社を選ぶことが、後悔しないリースバックにつながります。

まとめ

リースバックの買戻しは「本当に元の家に戻れるのか」という不安を感じやすい制度ですが、正しい知識と準備があれば現実的な選択肢となります。本記事では、買戻し価格が売却時より高くなる理由や相場、買戻しを可能にするための具体的な条件、契約時に注意すべきポイントまでを丁寧に解説しました。特に、契約時の取り決め内容や賃貸契約の種類、家賃と買戻し価格のバランス、不動産会社選びは、将来の結果を大きく左右します。目先の資金確保だけで判断するのではなく「いつ・いくらで・どのように買い戻すのか」を見据えた計画が重要です。リースバックを検討中の方が後悔しない判断をするための実践的なヒントとして、ぜひ本記事を参考にしてみてください。